必要になる場合
- 漏水、結露、凍結、過度の湿気
- 改修・改築後の設備不具合
- 設備の稼働による構造の損傷
- 設計および実際に施工された方法への適合をめぐる紛争
調査するもの
- 構造と接合部
- 設備配管・配線と機器
- 設計図書と竣工図書
- 測定・調査結果
成果物
建築部分と設備について、因果関係を記述した総合結論。
制約
鑑定人の構成、手法、結論を出せるかどうかは、資料の確認後に判断します。裁判所による鑑定は、命令・決定の範囲内で行います。
建物の欠陥と設備の稼働を一体として捉える
建築構造とそれに関わる設備は、比較可能な条件で調べます。湿気、結露、凍結がある場合、外皮の状態、暖房・換気の運転条件、兆候が現れた時期、実施した変更を把握することが重要です。乾燥や設備の再調整後の測定値は、すでに別の状態を示しています。
重要な観察事項ごとに、場所、日付、取得条件を記録します。平面図は、測定点と損傷箇所、近くの設備を関連付けるのに役立ちます。付録には、選ばれた値の最終表だけでなく、元の記録、測定器の情報、計算資料を保存します。
- 現象を説明する：発見した場所と時期、時間経過による変化。
- 構造、施工、設備の運転条件について、利用可能な情報を確認する。
- 検証可能な原因仮説と、そのために必要なデータを明確にする。
- 建築調査と設備調査の結果を比較する。
契約書、設計内容、竣工図、保守記録は検査を補完しますが、互いに代用できるものではありません。設計の構成と実際の設備の構成が異なる場合は、その違いを示す必要があります。同様に、検査当日の測定値が正常でも、それだけで過去の不具合は否定できません。
お問い合わせには、実施済みの緊急対応工事と、交換した部材が保管されているかを記載してください。因果関係を検証できるかの評価に役立ちます。事故が継続中の場合は、専門の担当機関による安全確保が最優先であり、追加調査によって危険の除去を遅らせてはなりません。
内容のある成果は、観察された欠陥を、確認された設備と構造の作動・使用状況に結び付け、評価に必要な基礎資料が不足している仮説を別に示します。